一般社団法人ロケーションベースVR協会がVRコンテンツの利用年齢に関する自主規制ガイドラインをリリース

ロケーションベースVRの運営に関わる主要事業者によって構成されている一般社団法人ロケーションベースVR協会(東京都中央区、代表理事 安藤晃弘)は、両眼立体視機器を使用した施設型VRコンテンツの利用年齢に関するガイドラインを作成し、1月5日(金)からの施行しスタートさせました。

ロケーションベースVRとは、ヘッドマウント・ディスプレイによるVR映像と体感型ハードウェア機器・アトラクション等を連動させ、リアルな体験を提供する施設型VRコンテンツのこと。

同協会では、7月18日の活動スタート以来、13歳未満の子供のVRコンテンツ利用方法について、業界団体としてロケーション事業者が子供の立体視の発達への影響に配慮した自主規制を行う際の指針を明示すべく、VRコンテンツの利用年齢に関するガイドラインについて、ワーキンググループを立ち上げて協議を続けてきました。

そして同ワーキンググループにおいては、ロケーションベースVRにおける、13歳未満の子供の立体視の発達への影響について、ロケーション事業者が係員によって使用時間および頻度を管理することを前提に、現在の水準に照らした医学的見地を踏まえたうえで、有識者において検討を重ねてきたそうです。

その結果、保護者の同意を前提とし、一定の休憩取得及び既存疾患の有無等を考慮したガイドライン(以下にURLを記載)を制定のうえ、1月5日からこれを施行することとなりました。

同ガイドラインについては、そのQ&Aにて、制定趣旨等について詳細に解説しており、こちらも併せ確認が必要です。

また、同ガイドラインは、あくまで制定時における最新の事実に基づいて策定しているが、基礎事実の変更があれば、利用者への影響も鑑みながら、都度、議論していく予定となっているそうです。

【VRコンテンツのご利用年齢に関するガイドライン URL】
http://lva.or.jp/pdf/guidelines.pdf

【ガイドラインに関するQ&A URL】
http://lva.or.jp/pdf/guidelines_qanda.pdf

■一般社団法人ロケーションベースVR協会

HP:http://lva.or.jp